日本の企業に15年間勤務した後、私は40歳を前に外資系企業に転職しました。
ちょうどその日本法人の立ち上げ時期で、そこに大きなやりがいを感じたからです。
入社と同時に総務人事の責任者となり、精一杯仕事をして結局20年以上勤務しました。
文章が少し硬くなってしまいましたが、事前に理解していないと短期間でまた転職することになってしまいます。もちろん外資系企業で働くメリットもたくさんあるので、ぜひお読みください。
本社の方針を理解する
本国にある「本社」の業務方針や年間方針などは、日本法人で勤務していても注意していないと、聞こえてこないことがあります（もちろん会社によります）。
本社の役員や幹部が交代した場合、業務方針の変更の”ふり幅”が、日本企業よりも大きい（激しい）と感じました。日本国内での業務に与える影響も大きいのです。
あなたが外資系企業に転職して役職についたり、一定の範囲の業務を任される立場についたりした場合には、本社の方針を聞き逃さないように注意しましょう。
実務面ですぐに対応を開始する
「本社」の新しい方針が発表されたら内容を確認して、例えば、
・量を求めているのか質を求めているのか？
・売上げを求めているのか利益を求めているのか？ など
新しい方針の”本質”を理解して、あなたの担当業務にすぐに反映させる必要があります。
その理由は2つあります。
まず、方針変更によって「実績」が問われるような場合には、少しでもスタートが早い方が多くの時間を費やせるからです。
次に「コミュニケーションの時間差」が上げられます。
本社と日本法人とのコミュニケーションには時間がかかるし、細かな業務までブレイクダウンされるまでには更に時間がかかることが多いものです。
対応しないで放っておくと後になって「日付をさかのぼってやり直し」という二度手間となることもあります。
後々の手間を考えると「本社」の方針変更は早めにキャッチして、実務面ではすぐに行動に移しておくことが得策です。
